バイオインフォマティクスが導く酵素開発のパラダイムシフト―digzymeが切り拓くニーズ起点・超高速の酵素デザイン【スタートアップインタビュー#2】

⁠化学・素材業界のイノベーションを追う連載「Chema Tech News」。第2回は、バイオインフォマティクスを活用し、ニーズから逆算して酵素を設計する独自プラットフォームを展開する株式会社digzymeを取材しました。既存製品から用途を探すのではなく、ユーザーの課題から最適な酵素を導き出す同社の革新性について、代表取締役CEOの渡来直生氏に創業の原点と描く未来像を伺いました。

同社の技術的ルーツは、東京工業大学（現：東京科学大学）の山田拓司准教授（現：同大教授）の研究室にあります。実体が未同定の「オーファン酵素」を探索する独自のアルゴリズムが、高付加価値香料「ヌートカトン」の合成プロジェクトにおいて新規酵素を特定するという成果を上げました。この成功により、天然の酵素探索技術が産業用酵素の開発にも応用できるという確信を得て、2019年の創業に至りました。

同社の最大の強みは、開発の「向き」を逆転させた「ニーズ最適化型」の設計思想にあります。従来の「既存製品から用途を探す」手法に対し、同社は先に定義したユーザーの用途に合わせ、数十億の遺伝子データからデジタル上で最適な酵素を設計します。この手法は、三菱ケミカルとの共同研究で「世界初のPVC分解酵素の特定」という劇的な成果を上げ、その実力を証明しました。極めて短期間かつ低コストで、高度な機能を持つ酵素をデザインできるのが核心的価値です。

同社は単なる解析サービスに留まらず、設計した酵素を「製品」としてトン単位で供給する物流モデルを主軸としています。現在、食品系を中心に11のプロジェクトが動き、NDAを締結して深い議論を行う企業は50社を超えています。今後は素材メーカー等とのパートナーシップを重視し、例えば食材の食感改良や副産物のアップサイクルなど、実際の製造現場に近い視点での「アプリケーション評価」を強化することで、現場実装を加速させる構想です。

同社は、3年以内に先行プロジェクトの製品化および認可申請プロセスを完了し、5年後には複数の工場へ酵素を納品するフェーズを目指しています。製糖や製紙など事業基盤の転換を迫られる業界へ、酵素による新素材創出という解決策を提示していきます。

渡来氏は、身の回りのすべてが発酵に置き換わるような過度な「バイオ万能論」とは一線を画しています。バイオものづくりが真に強みを発揮するのは糖質・脂質・タンパク質といった従来の石油化学的手法では選択的制御が難しいバイオマス分子の加工領域であり、石油由来の素材とも共存しながら、いかに石油依存度を下げ、資源循環を実現できるかという「現実的な視点」を重視しています。